●デフレ経済下、消費が低迷してます。今こそ、映像の情報力を活用！
ここ数年、デフレが続いています。「もの」が売れない時代になっています。スーパー平成22年９月で22か月連続前年度割れ、百貨店も31カ月連続して売上が前年度割れに見舞われております。その他の業界で補助金効果で好調だった自動車、家電関連も補助金の打ち切りおよび縮小により、減速が懸念される厳しい状況にあります。
しかし、日本人の消費意欲はまだ衰えていません。欲しいものがあれば高価のものでも購入すします。
例えば、消費財を例にとってみますと、大型商業施設には、休日になると多くの人が集まります。これは、何かを買いたいという消費者の心理の現れではないでしょうか。大型複合商業施設に来店する消費者は、「なにか買いたい」、または日常品の購入のついてで「いいものがあれば買いたい」という動機で来店する消費者が多いのではないでしょうか。そして、買うものを決めていても、消費者は最終的に思っていたものと違うものを購入したり、購入するつりはないのに大量に買いものをするといった傾向があります。こういった消費者の心理は、買い物を単なる必要なもの調達というより、買い物を楽しむという心理があります。「衝動」的に買ってしまうなどの行動をお起こします。
こういった、消費者の行動をおこさせるには、どのような情報を消費者に伝えるか、どのようにして消費者の心理をくすぐるかがを考えなければなりません。それには、まず、消費者にリアル感のある情報を与えること。映像と音による演出等に喚起することができます。静止画や文章による効果も見込めます。よりリアルな感じをイメージづけることができるのは、映像と音です。
消費者の関心を引き付けるために、店舗等に来店できない人向けにも、映像をつかいリアル感のある情報を提供します。それにより、商品や店舗に対する興味をもたせて、店舗等への来場を促します。店舗では映像で見た体験の追体験をさせることで、購買意欲を増することができます。
映像による情報提供は、伝達を早め、理解を深めることができます。映像は多くの業種で活用することが可能です。
今、ｉＰｈｏｎｅ・ｉＰａｄでなにかとメディアで騒がれているアップル社は、商品説明に映像を多用しています。購入前の消費者に見せるアプリケーションの説明する映像は、消費者に思わず買いたくなる衝動をおこさせます。購入後の消費者に見せる使い方を紹介する映像は、操作方法がわかりやすく説明され、消費者に関連した商品にも興味をもたせます。このアップル社の映像は商品（アプリ）を買わせることだけでなく、商品（アプリ）の印象をよくする効果があります。さらに、企業のイメージを映像を通じて植え付ける効果ももっています。
●大型商業施設
売上が前年比を下回る景況の中、テナントの売上向上を図ることで、テナントの維持をはかる必要があります。その為にも、施設内の回遊率をあげ、消費者とテナントの接点を増やすことです。
・ホームページでテナント紹介の映像掲載。 
ホームページテナントを紹介するにあたり、静止画のみで紹介ではなく、映像を使うことで、消費者に各テナントのことを認知してもらい、施設に来店した際に、立ち寄ってもらえるようにします。
・施設内で映像を確認（施設内で映像が見れるようにします）
・インフォメーションで映像を見ることができるようにします。
・来店者の回遊率をアップする為に店舗入口周辺で、店舗内の情報映像を放映
・弊社Ｉ'ｍ Ｖｉｓｉｏｎを利用し、店内のセールやイベントの情報を音と映像で流します。（大丸 神戸店で実施中）
●地域促進＜観光誘致等＞
テレビ番組で、観光のスポットを紹介する番組がたくさんあります。また、鉄道ミステリーなど観光地を巡るような番組もあります。消費者は旅行がすきです。こういった番組をみることで旅行の疑似体験をします。それにより、消費者に旅行へいきたいという欲求を持ちます。
さらに、
NHKの大河ドラマの舞台となった地方が注目を浴び、多くの観光客が訪れるようなど、テレビの影響により観光地が賑わうことがあります。消費者は、テレビで見たものを実際に見てみたい、その歴史に触れたいという衝動をにかれることがあります。
このような衝動にかられやすいのは、テレビなどの映像や写真によるものの影響が大きくなります。映像の方がその影響は大です。
テレビ以外にも映像を公開するメディアも沢山あります。Youtubeなどに代表されるインターネットです。
ただ、気をつけないといけないのが、ただ映像をつくればいいというわけではないことです。映像の作り方にも工夫が必要です。これは高価なＣＧを使うということではありません。そうすることで、ネット関連による映像を使ったキャンペーンで観光客の誘因をはかることができます。
インターネット経由で映像を公開することで日本のみならず海外からの観光客の誘致も見込めます。
・観光客誘致
・観光地の認知度アップ
・物産品の販売アップ
●各業種（サービス、家電、飲食等）
サービスの向上およびサービス品質の均衡をするために映像を使います。サービスを提供する人により、企業・商品に対する消費者の印象を大きく左右します。サービスの向上と均一化を図る為に、サービスを提供する人の理解を深めることができる映像を活用します。文章や静止画による説明よりより深く理解させることができます。サービスの均衡がはかれ、さらにサービスの向上が図れます。これが企業のイメージアップにつながります。消費者の購買性向に影響を与えます。
